衆院選と日本メディアと中国

釣りバカ親父です。
趣味の釣りを継続するために、ガチで投資を考えています。

本日も冷たい雨が降り、気温は一向に上がらず・・・。
釣りをする気にもならないし、体調は良くないし。
おとなしく帰宅するしかありません。

やっぱこの時期になると衆院選が気になりますが、それよりも
台風の方が気になりますよね。
何か投票日直撃に近いみたいですし・・・。
ひょっとしたら、期日前投票が増えちゃうのかもしれません。

ここで日本メディアに目を向けてみると、大体ですが、自民党
圧勝の記事が多いですよね。
何で?

この記事を支えているものこそ、世論調査なんです。
しかも調べてみると、この世論調査って今だに固定電話による
調査がメインみたいなんです。
ちょっと待てって・・・。

今どき固定電話を有する家庭って、高齢者世帯しか無いんじゃ
ないのかな?
少なくとも若年層で固定電話を持つ方々は、殆どいないんじゃ
ない?

ってことは、この世論調査は高齢者の意見を反映した結果が、
数字として現れている、とも言えそうです。

では若年層の意見は?
確かチャンネル桜とかいうネット番組で、夜通し若者に色々な
意見を聞いていた番組が合ったんですが、この中では、意見は
かなり別れていたように、記憶しています。
但し、若者なりに考えての結果とも言えます。

つまり日本のメディアの世論調査は、ちょっと年代が偏り過ぎ
なんじゃない、ってことです。

これって逆に考えると、
「高齢者の多くは自民党派が多いけど、その他の年齢層には反
自民党派が多いのかもしれない」
とも、言えるんです。
こうなりゃ、日本メディアがやることは、ただ1つ。
「反自民党派の発掘」
しかないでしょう。

最も端的な言い方がこれ↓
「もりかけ問題の説明責任も、国民は納得していない」
「有権者の持つ1票が、政治を決めるんです」
これって「世論の誘導」そのものじゃないですか?

では何故、このような誘導を日本メディアは行うんでしょう?

ここからは、私の妄想レベルでは無くて、邪推の領域に入るん
ですが、後ろ盾に「中国」がいるんじゃないのかな?

現在の中国が、最も敵に回したくない国こそ米国です。
その米国は日米安保により、日本と同盟を結んでいます。
ただこの同盟は一方的な同盟でもありました。
つまり、
「日本有事の際は、米国は日本を助けるけど、米国有事の際に
は、日本は米国を助ける必要が無い」ってな同盟関係。

さすがにここに来て、米国も「ちょっと待てや~」ってなりま
して、目出度く「集団的自衛権容認」となりました。

では日本国憲法の改憲はどうなの?ってなりますよね。

この問題の焦点は、現在の日本国憲法は、「当時の米国が日本
に対して、二度と米国に逆らわないように作った憲法」って、
ことなんです。
つまり、米国が作った憲法ってこと。

ってことは、日本の憲法改正に対しては、米国が「反対」する
可能性もあるってことです。

中国としては、プロパガンダも含めて資金を大量投入しても、
日本潰しを行う、絶好の機会と考えてもいいんじゃない?

まず初めに中国が考えるのは、
「日本潰し=安倍潰し」
でしょう。

あれ?

日本のメディアも、同じ考えで記事を書いていますよね~。

私の邪推で終われば良いんですけどね。

●●●追伸●●●
この邪推は、本来してはいけないことなんです。
だってその証拠を証明するだけの事実を、示すことが出来ま
せんから。

でもね~。

希望の党は親中派を「排除する」と言いました、って考える
と、何故、立憲民主党なるものが出来たのかが、一目瞭然で
すよね。

つまり、「親中派」の集まり、ってことです。

それ故に、「希望の党」は日本メディアから叩かれて、立憲
民主党は持ち上げられる。

何となくですが、納得行きませんか?

中国が仕掛ける罠は、そこらじゅうにあります。
日本メディアが親中派って考えると、意外と辻褄が合うんで
すよ。

但し証拠として示せる事実が、一切御座いませんので、邪推
となります。

でも自民党が圧勝した時こそ、「改憲」に関してはじっくり
と考えましょう。

理由はただ1つ。
米国と国際世論が、日本の「改憲」にどのような反応を示す
か、日本国内において調査がされていないからなんです。

でかい事をやる時こそ、慎重に事を運びましょう。
じゃないと、後で痛い目に合いますからね。

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